金：3383.50ドル（+13.50）＜+0.40％＞
銀：36.36ドル（+0.08）＜+0.22％＞
プラチナ：1298.17ドル（+22.17）＜+1.74％＞
パラジウム：1068.35ドル（+1.35）＜+0.13％＞
米国時間12日のニューヨーク市場において、貴金属相場はトランプ大統領の関税に関する発言を受けて一時的に売り圧力が高まったものの、その後反発する展開となりました。
金相場は日中にトランプ大統領が「7月8日の関税交渉期限を延ばしてもいい、ただその必要はないだろう」と発言したことで、市場では関税措置の緩和期待が高まり、一時的に安全資産としての金需要が減少しました。この発言を受けて金価格は3370ドルから3340ドルまで下落しましたが、下値では底堅い買い需要が確認され、その後3398ドルまで回復する場面もありました。
地政学的リスクも金相場の支援材料となっています。イランと米国の緊張関係が急速に高まっており、15日に予定されている核協議の成否が注目されています。協議が決裂した場合、イスラエルがイランを攻撃する可能性があるとの報道もあり、中東情勢の不安定化が懸念されています。
プラチナ相場は引き続き強い上昇基調を維持しています。1か月物のバックワーデーション（価格逆ざや）は20%を超え、理論的なリース金利（貸出金利）は25%に達しています。翌日物や当日取引といった超短期の現物調達は困難な状況が続いており、現物の供給不足が深刻化していることを示しています。
ゴールドマン・サックスの分析によると、プラチナは1200ドルを明確に突破した後、1300ドルを目標としており、アジア時間帯からの買い需要が強いことが指摘されています。同行では「誰かが定額での買いポジションを積み上げているように見える」と分析しており、長期的な投資戦略に基づく買いが入っている可能性を示唆しています。
銀相場は小幅に上昇し、36ドル台を維持しています。前週の急騰の反動で調整局面にありますが、工業需要の増加期待などが下支えとなっています。
TD証券は金価格について、中東情勢の緊張の高まりを受けて1か月の目標価格を3650ドルに設定し、戦術的な買いポジションを推奨しています。地政学的リスクに対するヘッジとして、金を低リスクの安全資産と位置づけています。
プラチナ市場では、現物の極度の不足により売りポジションの構築が困難な状況となっています。売りポジションを維持するためのコストが非常に高く、場合によっては100%の金利負担が発生する可能性があります。このような状況では、現物の供給が回復するまで需給の逼迫状態が続くと予想されます。
中国からの現物環流の可能性は限定的とみられ、むしろ中国の継続的な買い需要がプラチナ高騰の要因の一つとなっています。日本でも現物の売れ行きが好調との報告があり、世界的に現物需要が高まっている状況です。