金：3359.1ドル（-4.9）＜-0.15％＞
銀：38.23ドル（-0.83）＜-2.12％＞
プラチナ：1373.30ドル（-13.70）＜-0.99％＞
パラジウム：1204.35ドル（-3.45）＜-0.29％＞

14日のNY貴金属市場では、金を中心に小幅な反落が見られましたが、下値は限定的な値動きとなりました。
金価格は3359.1ドルで取引を終了し、前日比4.9ドル（0.15％）の小幅安となりました。外国為替市場でドル指数が上昇したことや、米消費者物価指数の発表を明日に控えて利益確定の売りが優勢となったことが要因です。しかし、トランプ米大統領が12日に欧州連合（EU）とメキシコに30％関税を8月1日から課すと表明したことから、関税を巡る不透明感から安全資産として金を買う動きもあり、金相場の下値は限定的でした。
銀価格は38.23ドルで前日比0.83ドル（2.12％）下落しました。銀は最近の急騰から一服感が出ており、利益確定売りが入ったものの、依然として高い水準を維持しています。
プラチナ価格は1373.30ドルで前日比13.70ドル（0.99％）下落しました。プラチナは6月27日に1432ドルまで上昇してから、1330-1430ドルの100ドルレンジでの動きが続いています。中国の宝飾業者が高くなりすぎた金からプラチナにターゲットを移しているとの指摘がありますが、実際の消費者需要については不透明な状況です。
パラジウム価格は1204.35ドルで前日比3.45ドル（0.29％）の小幅下落となりました。パラジウムも銀と同様に年初来高値を更新した後の調整局面に入っています。
為替市場では円安が進行しており、円建て貴金属価格には下支え効果が働いています。特に金については、関税政策の拡大懸念から安全資産としての需要が継続しており、大幅な下落は避けられています。
金ETFの動向については、11日時点でSPDRゴールド・シェアの現物保有量は947.64トンとなっており、前日比1.17トンの減少となっています。しかし、2024年12月末と比べると75.12トンの増加となっており、長期的には堅調な資金流入が続いています。
今後の注目点としては、15日に発表される米消費者物価指数の結果が市場に与える影響が挙げられます。また、トランプ大統領の関税政策の具体化により、地政学的リスクが再び高まる可能性があります。貴金属市場全体としては、調整局面に入りつつあるものの、構造的な需給逼迫や地政学的要因により、大幅な下落は避けられると予想されます。