金：3363.25ドル（+72.25）＜+2.20％＞
銀：37.07ドル（+0.48）＜+1.31％＞
プラチナ：1322.07ドル（+37.21）＜+2.90％＞
パラジウム：1216.04ドル（+20.04）＜+1.68％＞

1日のNY貴金属市場は、米雇用統計の結果を受けて激動の一日となりました。7月の雇用統計が市場予想を大幅に下回り、過去2か月分の大規模な下方修正も発表されたことで、労働市場の急速な悪化が鮮明になりました。これを受けて9月の利下げ期待が一気に高まり、金価格は大幅な反発となりました。各金属の価格は日本時間15時15分現在の値となっています。
金価格は3363.25ドルで前日比72.25ドル（2.20％）の大幅上昇となりました。外部参考資料によれば、NY金先物中心限月12月限は前日比51.2ドル高の3399.8ドルとなっています。雇用統計発表前の3300ドル水準から3360ドル台へ一気に駆け上がる激しいボラティリティを示しました。
雇用統計の詳細を見ると、7月の非農業部門雇用者数（NFP）は7万3000人増と、市場予想の10万人増を大幅に下回りました。さらに衝撃的だったのは過去2か月分の大幅下方修正で、6月分は14万7000人増から1万4000人増に、5月分は12万5000人増から1万9000人増にそれぞれ大幅に下方修正されました。失業率も6月の4.1％から4.2％へと上昇し、労働市場の悪化が数字で明確に示される結果となりました。
この雇用統計の結果は、前日までのADP雇用統計の堅調な内容とは全く正反対の数字となりました。水曜日のADPは市場予想7.9万人増を大幅に上回る10.4万人増と雇用市場の力強さを裏付けていただけに、市場は完全に意表を突かれる展開となりました。
雇用統計の発表と同時に、外国為替市場ではドル指数が急落し、これが金価格の上げ幅をさらに拡大させる要因となりました。米10年債利回りは4.40％から4.20％へ急激に低下し、ドル円相場も150.50円から147.33円へ大幅に下落する激しい値動きとなりました。
先週を振り返ると、水曜日のADP雇用統計とGDP速報値の堅調な数値、そしてFOMCの政策金利据え置きとパウエル議長の慎重な発言により、金利下げ期待が後退し、金価格は3270ドル割れまで下落していました。しかし、金曜日の雇用統計がこの流れを完全に反転させる結果となりました。
円建て金価格については、ドル円相場の急落を受けて16010円の高値を付けました。その後は15930円まで押し戻されて一週間の取引を終えましたが、週ベースでは100円高となりました。注目すべきは、ドル建て金価格の上昇とドル円の下落が打ち消し合ったことで、円建て金価格の変動は限定的な範囲に留まったことです。
銀価格は37.07ドルで前日比0.48ドル（1.31％）上昇しました。金価格の大幅上昇に連れて買われる展開となりましたが、上昇幅で見ると金価格ほどの勢いは見せませんでした。
プラチナ価格は1322.07ドルで前日比37.21ドル（2.90％）の大幅上昇となりました。金価格の急騰に連れて堅調な動きを見せ、貴金属全体の上昇局面に参加する形となりました。
パラジウム価格は1216.04ドルで前日比20.04ドル（1.68％）上昇しました。他の貴金属同様に、リスクオン地合いの中で買われる展開となりました。
SPDR金ETFの現物保有量は、1日時点で前日比1.43トン減の953.08トンとなりました。金価格が大幅上昇したにもかかわらず資金流出が続いており、ETF投資家の慎重な姿勢が継続していることを示しています。
政治面では、トランプ大統領が統計結果に不満を示し、統計局長を解任するという異例の対応を取りました。このような統計の独立性を脅かす行為により、政治的不安定感が増大し、市場の恐怖心理を煽る結果となっています。政治的混乱の拡大も、安全資産である金への需要を支える要因として働いている状況です。
市場全体としては、労働市場の急速な悪化により、FRBによる9月利下げの可能性が一気に高まったことが最大の特徴です。前日まで慎重姿勢を示していたパウエル議長の発言とは逆方向に、利下げ圧力が急激に高まっています。
今後の展望として、3200-3400ドルレンジの下限をテストしようとしていた金価格は、今度は上限に向けた挑戦に転じる可能性が強まっています。労働市場の悪化が継続するようであれば、さらなる利下げ期待の高まりから金価格の上昇トレンドが再開する可能性があります。
週明けの市場では、この雇用統計の結果を受けたFRB高官の発言や、追加の経済指標に注目が集まります。特に9月のFOMCに向けて、利下げ実施の可能性がどの程度高まるかが金価格の方向性を左右する重要な要因となりそうです。